経済協力開発機構(OECD)の「ヘルスデータ2007」では・・・（匿名希望・医師）

いち産婦人科医です。

最近、世界各国との比較上で医師全体の少なさが取り上げられるようになりましたが、経済協力開発機構(OECD)の「ヘルスデータ2007」では、患者の受診回数も異様に多いことが分かります。

一人当たり診察回数
日本 13.8！ 英 5.1 米3.8 独 7.0 仏 6.6 スウェーデン 2.8 平均 6.8

現在、アメリカに留学中で医療現場を見学する機会があり、あらためて日本の国民皆保険制度のすばらしさ（患者がいかに簡単に医療を受けられるのか）をひしひしと感じています。ただ、医者を支える医療スタッフの多さと効率性は、わが国はまだまだ劣っていると感じます。

例えば、産婦人科領域ですが、妊婦や婦人科の経腟超音波は超音波技師がやっています。手術が決まると、手術室への連絡と患者への説明などは専門のスタッフがやってくれます。採血も点滴も（たとえ化学療法でも）医者ではなく、看護婦がやります。

日本では、段々と医者のやることがふえ、最近では点滴は看護婦がやってはいけない風潮にさえなってきてます。産科看護師の「内診」問題で、さらに医者の仕事も増えました。手術連絡も説明も、書類書き（生命保険会社の入院証明書だけでなく、病院によっては、出生届や母子手帳記入まで）も、そして最近は「入院治療計画書」とか「退院療養計画書」などのコスト目的の書類も医者の仕事として加わっています。

どこまでが本当に医者しかやってはいけない仕事なんでしょうか？患者への説明義務を増やすなら、それらの仕事をサポートするスタッフも認めるとか、医者以外でも出来る仕事の広報をして欲しい。

外来受診の多さも問題です。
アメリカでは検査の結果のためだけに再診することはなく、大抵は電話か郵送で結果を教えます。予防注射も２回目３回目など決められたスケジュールで行うのは、医者の受診不要で看護婦が打ちます。医者がリフィルの有効期間を処方箋に一緒に書けば、患者は最長１年まで何回でも同じ薬局で薬を買う事が出来ます。
日本では、本当に、電話で検査結果を話す（再診料をあらかじめ取る）ことは違法になるんですか？再受診が必要だとか、不要だとかくらい看護婦が言ってはいけないんですか？薬のためだけに再受診することがそんなに必要なんでしょうか？

日本ではどこの病院も外来は午前中だけで、30,40人も見ることが多かったのに、アメリカでは一人15分かけてゆっくり見ることができるのは何ででしょう？（医療費が高いのが一因ですが、受診しなくても済む工夫が多いんです）

産婦人科の勤務医は月に10回、つまり週に2,3回も当直してなお、平日業務も忙しく、手術と平行しながらも午前中だけで40人近い患者を見たりするのも良くあることです。そんな中、妊婦検診の患者に「今日は胎児の超音波写真をくれなかった」という投書までされました。患者にとっても医者にとっても、代わりに検査技師にでも超音波検査くらいやってくれたらどんなに良いだろうか。自分に余裕が無いと、人にも優しくなれないのです。

当直なんて、呼ばれないときは、たまった書類をせっせと下ろす時間と化しています。
こんな状況ですから、難しい症例、珍しい症例等では調べたりする時間もありません。

病院の集約化もひとつの対策かもしれません。アメリカのここの町は人口27万人で、東京で言うと目黒区くらいの人口ですが、市内には３つしか分娩する病院はありません。ひとつずつが年間2千を超えるお産（東京一の病院くらい）の数を扱っています。当直の必要な「病院」が少なくて、かつ集約して効率化しているのです。

病院の集約化はすぐには出来ないでしょうから、せめてスタッフを多くして、そのスタッフが出来る範囲を広げて、私達医者を助けてください。

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